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テニス大会をサポートする企業が集まった「スポンサーズミーティング」が開催

パーティーであいさつを行う内山靖崇

画像提供：イベント事務局

７月８日、東京でテニス大会をサポートする企業が集まった「スポンサーズミーティング」が開催された。

これは６月に行われた男子テニスの「UCHIYAMA CUP TOKYO」（日本/東京、ハード、ITF）を支援する、立ち食いそばチェーン「名代富士そば」運営のダイタンホールディングス株式会社代表取締役・丹有樹氏が音頭をとって実現したもの。

日本のテニス選手が世界で活躍する足がかりとして、チャレンジャー大会やITF大会といったツアー下部大会の存在は大きく、その開催にはスポンサーの協力が必要不可欠。半面、下部大会だけにスポンサーへの見返りを生みにくく、支援を集めるにはいくつもの課題がある。

「大会に協賛した企業の費用対効果という課題を解決していくために、今回、スポンサーを集めたイベントを作りました。多くの大会は大会前に参加選手と大会のスポンサーを集めたレセプションパーティーを行いますが、大会を横断した企画というのは日本ではほとんどない。すごくもったいないことだと思い、大会は違えどやっぱりテニス界を支える企業が顔を合わせる場所があっていいんじゃないかなと思っていました」（丹氏）

パーティーには「UCHIYAMA CUP」に加え、「ユニ・チャームトロフィー愛媛国際オープン」（日本/松山、ハード、ATPチャレンジャー、２０２６年は１１月に開催予定）、女子の「株塾甲府国際オープンテニス」（日本/山梨、ハード、ITF）３大会のスポンサー関係者が集まり、和やかながらも積極的に情報交換等をする姿が見られた。

発起人である丹氏は次のように語る。

「企業の広告宣伝という視点ではなく、新しいビジネスが生まれるような違った形で事業が広がる可能性があれば、その一環として大会をスポンサードしましょうという結果につながるかもしれない。大会に別の軸を作ったらどうかという仮説だったわけですが、今回、多くの企業が集まったことで、そういった道も少し見えてきたんじゃないかなと思ってます。一方で費用対効果の課題を解決するために、もちろん大会自体の価値も上げていかなければならない。そこは内山君とも話をしていて、集客をどうするかなどの工夫が必要になってきます。卵が先か鶏が先かといった感じですが、これからもいろいろ企画を練っていきますよ」

（写真）新しい試みでテニス界の発展に挑む丹氏

参加企業の感触はどうだったのか。まずは伊予銀行で「ユニ・チャームトロフィー愛媛国際オープン」にかかわっている、テニス部顧問であり大会トーナメントディレクター秀島達哉氏と、テニス部監督の日下部聡氏。

「丹氏自身、テニス界を盛り上げていきたいという情熱をもっていらっしゃる方。スポンサーに別の形で還元できないかという発想にビックリしましたが、非常に有意義で画期的な会だと思います。正直、大会の開催にはいろんな課題がある。でもトライアンドエラーで１歩ずつやっていくしかないし、それが少しずつテニスの世界を変えていくのではという雰囲気を感じました」

「われわれの地域の話をすると、やはり地方はテニスをする子どもたちが少ない。テニスは楽しい、テニスは面白いといった接点を増やしてあげるためにも大会は必要ですし、そこから世界につながるような流れが日本のテニスを強くしていくと考えています。それを実現するためにも企業のスポンサードが必要不可欠ですし、その可能性を広げるという意味でも有意義な会でした」

「株塾甲府国際オープンテニス」からは、国際テニスコミッション専務理事の富岡好平氏と山梨中央銀行の剱持瑛司氏。

「甲府の大会は地元のスポンサーが150社ほどあるのですが、交流の場を作りたいと思っていたものの、場所や資金の問題もあって実現できていません。でも、実際にこうやって企業が集まると、情報交換のみならず別の会話もできます。非常に意味ある交流だと思いました」

「地域の子どもたちと交流の場を作る目的で一部を子ども食堂に寄付するなど、当初から地域に根ざしたいという思いがあります。加えてテニスは世界的に見ても競技人口の多いメジャーなスポーツ。山梨の大会から世界で活躍する選手が生まれたらうれしいですし、それが日本人選手ならばなおさらですね。だからこそ、大会の価値を上げていく方法は考え続けなければいけないと考えています」

最後は内山靖崇に選手・大会ディレクター目線での感想を聞いた。

「ミーティングの途中でお話もありましたが、日本では国際大会が20大会ほどしかない一方、イタリアでは50大会以上ある。島国の日本が少ないのであれば、とうてい世界に立ち向かうのは難しいと思うんです。強い選手がどんどん続々と育つような環境を作らなきゃいけないし、特に現在は円安の問題もありますから、海外に行かないと経験を積めないという環境は避けなければいけません」

「半面、われわれのような下部大会でかかる費用に対して、還元するのが本当に難しいというのが正直なところです。ですので、今回のように別の形で還元というか新しいビジネスが創出されれば、企業の方々にとってもプラスになるのではと願っています。今後はもっと輪を広げてテニスを通じて発展していくような形ができれば、さらに可能性は広がると思います」

テニス界の可能性を広げた新しい試みだった。

（写真）左から日下部聡氏（伊予銀行テニス部監督）、内山靖崇、丹有樹氏（ダイタングループ代表取締役）、富岡好平氏（国際テニスコミッション専務理事）、剱持瑛司氏（山梨中央銀行）、秀島達哉氏（伊予銀行テニス部顧問、ユニチャーム愛媛国際オープントーナメントディレクター）