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日本人選手の中東退避巡り説明要求

全日本男子プロテニス選手会理事の1人内山靖崇

画像提供：ゲッティイメージズ

全日本男子プロテニス選手会は１３日、日本テニス協会のJTAに対し、中東地域で情勢が悪化した際の日本人選手らの移動・帰国に関する対応について、説明などを求める要望書を提出したと発表した。

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２月末から３月初頭にかけて中東情勢が急激に悪化。当時、アラブ首長国連邦で開催されていたATPチャレンジャー大会に出場、または帯同していた日本人選手やスタッフは、安全面や移動面に不安を抱える状況となった。

同大会では試合中に警報が鳴り、会場から約２０キロ離れた石油施設で無人機の破片による火災が発生したとされ、選手らはホテルへ避難。その後大会の中止が決定し、現地に滞在していた選手らは帰国を余儀なくされた。大会には１０名の日本人選手が出場しており、警報が鳴った際に試合を行っていた選手がコートから避難する場面もあった。

大会中止後、男子プロテニス協会のATPは選手向けにオマーン発イタリア行きのチャーター便を手配し、最終的には費用を全額負担すると発表。一方で、帰国ルートは選手それぞれの判断に委ねられる形となり、日本人選手の中には中東からインドやタイなどを経由して帰国するケースもあった。

こうした状況について選手会は、日本テニス協会から十分な支援が受けられず、各選手が自ら帰国ルートを判断して移動する必要があったと説明。一方で、他国のテニス協会の中には選手向けに航空便を手配するなど、退避に向けた支援を行った団体もあったとしている。

このため選手会は、日本テニス協会に対し、当時どのような情報収集や検討、意思決定が行われたのかについての説明を求めるとともに、外部機関との連携のあり方や、将来同様の事態が発生した際の支援体制について検討するよう要望したとしている。

選手会は、プロテニスが世界各地を転戦する競技であることを踏まえ、海外で有事に直面する可能性を考慮した体制整備の必要性を指摘。今回の要望についても、今後のより良い支援体制の構築につなげることを目的としているとしている。

【選手会声明全文】

一般社団法人全日本男子プロテニス選手会は、令和８年３月１２日付で、公益財団法人日本テニス協会に対し、中東地域における情勢悪化の中で生じた日本人選手らの移動・帰国に関する事案を踏まえ、要望書を提出いたしました。

本件は、２０２６年２月末から３月初頭にかけての中東情勢の急激な悪化を受け、アラブ首長国連邦で開催されていたATPチャレンジャー大会に出場又は帯同していた日本人選手・スタッフが、現地で安全面や移動面に不安を抱える状況となった事案です。結果として選手らは帰国に至りましたが、日本テニス協会から十分な支援が受けられず、自力で退路を決断しなければなりませんでした。他国のテニス協会の中にはいち早く選手向けに航空便を手配した競技団体もあり、当事者となった選手らには、日本テニス協会においても選手の安全のためにもっと何かできることがあったのではないかという問題意識があります。

そこで今回提出した要望書は、日本テニス協会において、当時どのような情報集約や検討、意思決定が行われたのかを確認するとともに、外部機関との連携のあり方や、将来同様の事態が発生した場合にどのような支援が可能であるかについて、必要な説明をお願いするものとしました。

プロテニスは、その競技特性上、多くの選手が世界各地を転戦しながら活動しています。そのため、国内にいる場合とは異なるリスクに直面することもあり、平時から有事を見据えた備えや連携のあり方を検討しておくことは、選手の安全と競技継続の観点からも大切です。今回の要望も、こうした問題意識のもと、今後のより良い体制整備につなげるために行いました。選手会としては、日本テニス協会にもさまざまな事情や制約があり得ることを踏まえた上で、建設的な対話を通じて課題を共有し、改善の方向性をともに考えていくことが重要であると考えます。選手会側とも可能な連携をしていただき、今後同種の事態が発生したときには、しっかりと選手をサポートできればと考えています。

全日本男子プロテニス選手会は、今後も、選手の安全、安心、そして安定した競技活動を支える環境の整備に向けて、関係各位と連携しながら必要な提言と取組みを続けてまいります。