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女子テニスで元世界ランク１位のＭ・シャラポワ（ロシア）は、禁止薬物の使用により公式戦への出場停止処分を受けているが、その処分が明ける来年の４月以降に再び国連の親善大使の職に任命されることが国連から発表されたと、英国の「BBC news」が報じた。

その発表によると、国連は「適切な日時より」始まるシャラポワの今後の大使としての活動について、話し合いを持つことを楽しみにしていると語っている。

今年３月、シャラポワは会見を開き１月に行われた全豪オープン（オーストラリア/メルボルン、ハード、グランドスラム）の期間中に受けた検査で、禁止薬物であるメルドニウムの陽性反応が出たことを公にしていた。その後、２年間の出場停止処分が下された。

しかし、シャラポワはそれを不服として異議申し立てを行い、先月１５カ月の出場停止処分へと減刑が認められた。

国連開発プログラム（UNDP）は２００７年２月に、シャラポワを国連の親善大使に任命していたが、彼女がドーピング違反を認めた３月にその職を解いていた。

「UNDPは、マリア・シャラポワが愛してやまないテニスというスポーツへ思っていたより早く戻れるようになったことを知ることができて嬉しく思っている。そして、２０１７年４月に処分が明けるのを見届けて、親善大使という職の解任を解くことにする。」と、国連は声明で述べていた。

シャラポワが語ったところによると、２００６年から健康上の理由からメルドニウムの服用を続けていたが、２０１６年１月１日からメルドニウムが禁止薬物に指定されたことに気付かなかったという。メルドニウムはミルドネートという別名でも知られている。

シャラポワのその告白によるスポンサーのリアクションは様々だった。スポーツブランドのナイキ、ラケットメーカーのヘッド、清涼飲料水のエヴィアンは、シャラポワを支持する意向を示していた。

しかし、スイスの時計メーカーのタグホイヤーは３月に契約を打ち切り、ポルシェは契約継続に難色を示していた。

６月にアメリカの経済誌であるフォーブスが発表した「世界で最も収入の高い女性アスリート」では、同じ女子テニスで良きライバルであるＳ・ウィリアムズ（アメリカ）に次いで２位となった。

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