プロテニス選手協会(PTPA)は18日に公式サイトを更新。テニス選手の権利、健康、安全を優先し、他競技のプロ選手と同じような保護と機会を確実に受けられる公正で透明なシステムを求め、テニスの統括団体に対し訴訟を起こしたと発表した。
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N・ジョコビッチ(セルビア)や
V・ポスピシル(カナダ)らが中心となり、選手の意見をより反映させるために2020年に発足された組織。
PTPAはこの日、アメリカ、イギリス、EU(欧州連合)において男子プロテニス協会(ATP)、女子テニス協会(WTA)、国際テニス連盟(ITF)、国際テニス インテグリティ・エージェンシー(ITIA)の4団体を相手に、組織的な権力濫用、独占的な慣行、選手の福祉を明らかに無視していることに対して法的措置を開始したと発表した。
【PTPAの主張】
・被告(上記統括団体)はカルテルによってトーナメント間での競争を抑制している。これらの違法な制限により、カルテルはプロテニス選手に不当に低い報酬を支払っており、カルテル同士の競争を排除し、競争相手の市場参入を防いでいる。
・被告は、トーナメントで授与される賞金に上限を設定おり、被告らに有利になるようにシステムを不正に操作している。テニス選手への報酬は、ゴルフ、バスケットボール、アメリカンフットボールなどの他のスポーツが収益の35~50%以上となっているのと比較して、わずか17%となっている。
・ランキングポイントというシステムにより、選手は自由市場に存在する可能性のある代替イベントから排除され、プロテニスをプレーするのであれば、被告のトーナメントのみでプレーするよう強制される。
・プロテニスのシーズンは年間11ヵ月に及ぶため、選手が休息して回復する余裕はほとんどない。この持続不可能なスケジュールで、選手は6大陸にまたがる何十ものトーナメントに参加するために、自費で遠征し、移動を自分でしなければならない。家族と過ごしたり、怪我から回復したりするには、生計を立て、ランキングポイントを獲得する機会を放棄する必要がある。
・選手は猛暑の中で競技し、午前3時に終了する試合に耐え、週によって異なるテニスボールでプレーすることを余儀なくされ、手首、肘、肩の慢性的な怪我を誘発している。選手は、これがプロテニス選手であることの証であると言われる。
・選手は、名前、写真、肖像権を無償で譲渡するよう強制され、統括団体は選手のアイデンティティから利益を得る一方で、特定の独立したスポンサーシップの獲得を妨げ、スポンサーの数を根拠なく制限している。これらの制限は、選手の収入と労働条件の改善を交渉する能力を低下させ、競争相手を排除し、スポーツの成長を妨げている。
・選手は個人端末の検査、深夜の無作為な薬物検査といった、弁護士なしの取り調べの対象となっている。ITIAは、根拠の薄い証拠や捏造された証拠に基づいて、正当な手続きなしに選手を出場停止にしている。選手の携帯電話は同意なしに没収され、捜索されている。これはプライバシーの重大な侵害であり、法律に違反し、さらに被告が市場を支配していることを実証している。
PTPAは、男女の世界ランキングトップ20の選手の半数を含む250人以上の選手が今回の措置を支持しているとしている。
また、今回の発表に際しPTPAの事務局長であるアーマッド・ナサール氏もコメントを発表している。
「テニスは壊れている。被告らが推進する華やかな外見の裏で、選手たちが才能を搾取され、収入を抑制され、健康と安全を危険にさらす不公平なシステムに閉じ込められている。私たちは対話を通じて改革するあらゆる選択肢を尽くしたが、統括団体は裁判所を通じて説明責任を求める以外に選択肢を残さなかった。これらの体系的な欠陥を修正することは、テニスを混乱させるわけではなく、次世代の選手やファンのためにテニスを守ることになる」
一方、この発表を受けたATPとWTAは公式サイトを更新し、真っ向からPTPAの主張を否定している。
ATPは近年賞金が大幅に増額されていることや、選手に対する経済的支援を実施している事実を挙げた上で痛烈にPTPAを批判した。
「ATPはさまざまなレベルで選手に利益をもたらす改革の実施に注力してきたが、PTPAは進歩よりも誤った情報による分裂と混乱を一貫して選択してきた。2020年の(PTPA)設立から5年が経ったが、PTPAはテニスで意味のある役割を確立するのに苦労しており、この時点で法的措置を取るという決定は驚くべきことではない。私たちはPTPAの主張の前提を強く否定し、この訴訟にはまったく根拠がないと考えている」
WTAも同様に賞金の大幅な増額や、出産手当の導入など実績を挙げた上でPTPAに反論した。
「PTPAの行動は残念で誤ったものであり、私たちは今後、自らの立場を強く主張していく」
「WTAは女子プロテニスの構造と運営を継続的に発展させ、進化させることに全力で取り組んでおり、常に選手の意見に耳を傾けている。この根拠のない訴訟に異議を唱えることは、私たちの中核的な使命から時間、注意、リソースをそらすことになり、選手とスポーツ全体に損害を与えることになる」
選手協会と統括団体が全面的に対立している今回の騒動。果たして、選手たちが納得できる結果に着地することはできるのか。今後の行方に注目が集まる。
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