イタリアのフィットネス機器大手テクノジムは10月16日、東京都内でフォーラム「テクノジム・イノベーション・アウトルック・ジャパン2026」を開催した。7年ぶりに来日した創業者のネリオ・アレッサンドリ最高経営責任者（CEO）らが登壇し、人工知能（AI）やデータを活用して個人の健康管理を推進する新たな概念「ヘルスネス（Healthness）」を発表。同社は日本を予防医療や健康増進の有望な市場と位置づけ、事業展開を強化する方針だ。

同社は1990年代初頭、運動や食生活、心のあり方を組み合わせた生活習慣「ウェルネス」を提唱した経緯がある。今回打ち出した「ヘルスネス」は、生体データやAI分析を通じて予防的な健康管理を数値化し、日々の実践につなげる考え方だ。

会場では、AI搭載のアセスメントステーション「Technogym Checkup」や最新の「Sand Stoneコレクション」などのソリューションを展示。Checkupは身体機能や認知パフォーマンスを測定して個人の「ウェルネス年齢」を算出し、評価結果に応じたトレーニングプログラムを提案する仕組みだ。あわせてAIコーチを搭載したアプリ「Technogym App」も提示され、機器、クラウド、アプリを連動させたエコシステムを通じて、場所を問わず個人の状態に最適化した運動環境の提供を目指す。

背景にあるのは、高齢化に伴う予防医療やアクティブエイジング、企業での健康経営への関心の高まりだ。グローバル・ウェルネス・インスティテュート（GWI）の調査によると、日本のウェルネス経済の市場規模は2620億ドルに上り、世界4位の規模。アレッサンドリCEOは「日本は長寿や革新において世界をリードしてきた」と語り、国内の事業者や機関との協働を通じた健康長寿社会への貢献に期待を示した。

テクノジムは1983年、アレッサンドリ氏が自宅ガレージで創業した企業。現在では100カ国以上の10万カ所の施設や住宅に機器やアプリを提供し、2025年の連結売上高は10億2000万ユーロを超えた。2026年のミラノ・コルティナ冬季大会を含め、通算10回のオリンピックで公式サプライヤーを務めるなど、グローバル市場で影響力を保つ。


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